オプション解約のベストタイミングは？
結論
月末の数日前に解約するのが合理的です。多くの事業者は日割り計算をせず、月のどこで止めても1ヶ月分を満額請求するため、月初の解約は使わない期間の料金を捨てるだけになります。ただし急いで止める前に2点だけ踏みとどまってください。1点目は最低利用期間（半年〜2年）で、セキュリティ・テレビ等の付帯オプションにこの縛りがあると期間内解約で数千〜2万円の違約金が発生します。2点目は契約時特典で、「光電話加入でキャッシュバック」のような条件はオプション継続が前提になっている場合があり、その場合は早期解約で特典自体が消えます。この2つが両方クリアになるのはだいたい契約1年後です。
なぜ月末近くが得なのか
光回線のオプション（セキュリティ・テレビ・電話等）は、多くの事業者が日割り計算をしていません。月のどこで解約しても、その月の料金は満額請求されます。つまり月初に思い立って解約すると、残りの期間ぶんの料金を使わないまま払うことになります。締め日の数日前まで引っ張ってから止めれば、その無駄を避けられます。
ここまでは単純な話ですが、「今すぐ止めたい」という衝動には落とし穴が2つあります。
見落としがちな最低利用期間
セキュリティオプション・テレビオプション・サポートオプションには、半年〜2年の最低利用期間が設定されていることがあります。この期間内に解約すると、数千円〜2万円の違約金が別途発生します。契約書やマイページの「契約内容」ページで、オプションごとの利用期間を個別に確認してください。回線本体の更新月とオプションの最低利用期間は連動していないケースが多く、「回線は更新月に入ったのにオプションだけ縛りが残っている」という状態は珍しくありません。
キャンペーン特典が消えるケース
契約時に「光電話加入で5,000円キャッシュバック」「ルーターレンタル12ヶ月無料」のような代理店キャンペーンを使った場合、そのオプション継続が特典受け取りの条件になっていることがあります。特典が振り込まれる前にオプションを解約すると、キャンペーン全体が無効化され、すでに確定していたはずの還元を失うことがあります。
最低利用期間とキャンペーン特典、この2つが両方クリアになるのはだいたい契約から1年経った頃です。急ぎでなければ、このタイミングが違約金・特典失効の両方を避けやすい安全圏です。
サポート窓口に解約を申し込む際は、「違約金は発生するか」「解約月の料金は日割りか満額か」「キャンペーン特典への影響はあるか」「スマホのセット割への影響はあるか」「機器の返却は必要か・返却期限はいつか」の5点を先に聞いてから手続きに入ると、後から想定外の請求が来ることを避けられます。
詳しい解約手順全体は『光回線オプションの解約手順｜不要オプション一覧と注意点』、回線本体の更新月確認は『光回線の更新月・違約金の確認方法と見直しタイミング』をご参照ください。